【2024年最新】ふるさと納税のおすすめ返礼品特集!日用品などジャンル別にご紹介
ふるさと納税は、任意の自治体に寄附できる制度です。楽天などのインターネットサイト経由で申し込みできるため、ネットショッピング感覚で利用できます。ただし、税金の控除を受けるためには、申し込み時期や寄附金額に注意しなければなりません。本記事では、ふるさと納税の特徴、やり方、返礼品の選び方、おすすめの返礼品などをご紹介していきます。
※この記事は広告を含みます。詳しくはコンテンツ制作ポリシーをご覧ください。
ふるさと納税とは
ふるさと納税は、2008年5月にスタートした制度です。納税という名称ですが実際のところは寄附の仕組みとなっており、自分が応援したい自治体を選んで寄附することで所得税や住民税などの控除が受けられます。さらに、寄附をした自治体から返礼品ももらえるというお得な制度となっています。
ふるさと納税のやり方
ふるさと納税のやり方は簡単です。ふるさと納税サイト経由で寄附したい自治体や返礼品を選び、申し込みや支払いなどの手続きを行います。
なかには、電話や郵送などで申し込みを受け付けている自治体もあります。都合の良い方法を選んで手続きを行ってみましょう。
控除金額の計算する
ふるさと納税をするうえで最初にやることは、控除金額の計算です。控除金額は、申込者の年収や家族構成などによって異なりますので、事前に調べておく必要があります。
たとえば、年収400万円の独身者がふるさと納税を行う場合であれば、約4万円が控除額の目安です。1,000万円の独身者の場合は、上限額の目安が約18万円です。
このように、年収が高い人ほど控除額が大きくなります。ふるさと納税サイトには、控除上限額を簡単にチェックできるシミュレーターが用意されています。
総務省のふるさと納税ポータルサイトにも、全額控除されるふるさと納税額(年間上限)の目安の記載がありますので、控除額の上限がどのくらいになるのかを把握しておきましょう。
ふるさと納税のサイトを選ぶ
控除額の目安を調べたら、次はふるさと納税を行うサイトを選定します。ふるさと納税ができるサイトとしては、ふるなび、さとふる、ふるさとチョイス、ふるさと本舗、ふるさとパレットなどがあります。
また、楽天、Yahoo!ショッピング、dショッピングなどのECサイトでもふるさと納税が可能です。インターネットショッピングに慣れている方であれば、スムーズに利用できるでしょう。
寄附したい自治体を選ぶ
ふるさと納税のサイトが決まったら、寄附したい自治体を選びましょう。ふるさと納税は、寄付先を自分で自由に選べます。住所のある地域以外の自治体へ寄附することも可能です。
自分の出身地、応援したい地域、趣味や仕事などで縁のある地域などを選んでも問題ありません。も しくは、自分が欲しい返礼品を用意している自治体から選ぶのも手です。
寄附金控除の手続きをする
ふるさと納税を利用して寄附をした人は、所得税や住民税などの税控除が受けられます。控除額は、自己負担額の2,000円を除いた全額です。
控除を受けるためには、原則として確定申告が必要です。ただし、ワンストップ特例制度を利用すれば確定申告が必要なくなります。
ふるさと納税返礼品の選び方
ここではふるさと納税の返礼品について、選び方のポイントを3つご紹介します。
寄附金額で選ぶ
返礼品選びで迷った時には、寄附金額を基準に選んでみてはいかがでしょうか。ふるさと納税サイトの中には、寄附金額から返礼品が探せるメニューを用意しているところもあります。事前にシミュレーションした控除金額の範囲内でもらえる返礼品をチェックしてみると良いでしょう。
種類で選ぶ
各自治体では、ふるさと納税で寄附をした方に対して、独自の返礼品を用意しています。その地域ならではの名産品や特産品のほか、日用品、楽器、家電製品など、たくさんの返礼品があります。
旅行やイベントなどの体験型チケットの返礼品を用意している自治体も少なくありません。自分が欲しいジャンルからチェックしてみると良いでしょう。
ポイント還元率で選ぶ
よりお得にふるさと納税を利用したいのであれば、ポイント還元率をチェックしておくと良いでしょう。利用するサイトによって、ポイント還元率が異なっています。
たとえば、楽天ふるさと納税では、100円につき1ポイントが付与される仕組みです。各サイトをよく比較して、どのサイトが還元率が良いのかを調べてみると良いでしょう。
ふるさと納税おすすめの返礼品
ここでは、ふるさと納税のおすすめの返礼品をカテゴリ別でご紹介します。
日用品
実用的な返礼品を選びたいという方は、洗剤、ティッシュペーパー、タオル、食器などの日用品から選んでみると良いでしょう。
日用品の中で特におすすめなのはトイレットペーパーです。トイレットペーパーは日常生活に欠かせないものなので、ある程度のストックがあっても困ることはないでしょう。
ふるさと納税の返礼品として選んでおけば、自宅に直接届けてもらえます。スーパーマーケットやドラッグストアなどで購入する手間も省けるので、日常の買い物の負担を減らせることでしょう。
食品・飲料
おいしいものを選びたいのであれば、食料品の中から返礼品を探してみると良いでしょう。各自治体では、野菜、果物、お米、魚介類、お肉、加工食品、調味料などの返礼品を用意しています。
甘いもの好きの方は、チョコレート、バームクーヘン、羊羹、ゼリー、最中などのスイーツを選んでみてはいかがでしょうか。また、暑い時期にふるさと納税をするならば、アイスクリーム、ジェラートなどの冷たいスイーツもおすすめです。
ふるさと納税の返礼品では、ミネラルウオーター、ジュース、お茶、コーヒーなどの飲み物も選べます。その地域で取れた果物を使った果汁100%ジュース、その地域で湧き出た水をボトリングした天然水などを返礼品としている自治体もあります。
お酒が好きな方は、地ビール、ワイン、焼酎、日本酒などのアルコール類やおつまみなどの返礼品を選んでみると良いでしょう。
自分やご家族のお好みなども考慮して、食品や飲料の返礼品を選んでみてください。
家電
テレビ、掃除機、炊飯器などの買い替えや購入を検討しているのであれば、家電製品の返礼品を選ぶのもおすすめです。自動で床の掃除をしてくれるお掃除ロボットの返礼品をもらえば、掃除が楽になることでしょう。
食にこだわりたい方は、高性能な電子レンジや炊飯器、全自動コーヒーメーカーなどの家電製品がおすすめです。
室内を快適にしたいのであれば、扇風機、エアコン、空気清浄機、加湿器などの家電製品を選んでみるのも良いかもしれません。
旅行
楽しい思い出を作りたいのであれば、体験型の返礼品がおすすめです。日本国内には、魅力的な観光スポットがたくさんあります。
旅をしたいと思っている地域をチェックして、旅行チケットやクーポンなどの返礼品がないかチェックしてみると良いでしょう。
のんびりと過ごして癒されたい方は、温泉のあるホテル、温泉施設の利用券の返礼品を選んでみてはいかがでしょうか。
インテリア
家具の購入や買い替えを予定しているのであれば、インテリアの返礼品を探してみると良いでしょう。
チェア、クッション、時計、照明器具などの返礼品がありますので、自分が必要としているものを選んでみてください。睡眠にこだわりたい方は、マットレス、布団、毛布、枕などの寝具の返礼品がおすすめです。
スポーツ・アウトドア
運動や屋外で過ごすのが好きな方におすすめなのは、スポーツ用品やアウトドア用品などの返礼品です。
ゴルフクラブ、野球のグローブ、自転車、折り畳みベンチなど、いろいろな用品が返礼品として用意されています。
焚火台、携帯用食器、寝袋、テントなどのアウトドア用品は、キャンプや登山などのシーンのほかに、防災用グッズとしても活用できるでしょう。
ふるさと納税をするメリット
ふるさと納税の一番のメリットは、返礼品がもらえることでしょう。任意の団体へ寄附をすることで、希望する返礼品を受け取れます。各自治体では、寄附を集めるために、魅力的な返礼を取り揃えています。送られてきた返礼品を通して、その地域ならでは魅力を発見できることもあるでしょう。
なお、任意の自治体へ寄附ができることもふるさと納税のメリットです。寄附を通して、その地域の産業などを応援できます。
さらに、ふるさと納税には税金の控除が受けられるというメリットもあります。ただし、税控除を受ける場合は原則として確定申告が必要です。
また一定の条件を満たしていれば、ふるさと納税ワンストップ特例制度を活用することで、確定申告不要で税控除が受けられます。
ふるさと納税をする際の注意点
ふるさと納税は、1月1日から12月31日の期間内であれば、いつでもふるさと納税を行えます。
ただし、年末に申し込みする場合は注意が必要です。税金控除は、1月1日から12月31日までの年単位での取り扱いとなっています。
ギリギリで申し込みをすると、万が一入金処理に時間がかかった場合に、その年の寄附金として取り扱えなくなってしまいます。余裕を持って申し込みを済ませるようにしましょう。
確定申告を忘れると、税控除が受けられない点にも注意が必要です。確定申告の期間は、毎年2月中旬から3月中旬頃までとなっています。この期間に申請をしないと、税金の還付が受けられません。
ふるさと納税ワンストップ特例制度を利用しない場合は、必ず確定申告を行うようにしましょう。
ほしい返礼品を探してみましょう
ふるさと納税は、自分が選んだ自治体に寄附できる制度です。寄附のお礼として、自治体から返礼品が送られてきます。食品、家電製品、日用品、旅行など、さまざまな返礼品の中から自分が欲しいものを選べます。寄附する人の年収や家族構成によって上限額が異なりますので、シミュレーターで確認しておくと良いでしょう。